仮想通貨とはみなさんご存知でしょうか?儲かるの?など仮想通貨に関する疑問を持っている初心者向けの記事をここでは記載する。

まずそもそも「仮想通貨」では無くて「クリプトカレンシー(暗号通貨)」が正しいのである。

* なおこちらの記事では便宜上「クリプトカレンシー」の事をあえて「仮想通貨」と表現して記載する。

仮想通貨とは

仮想通貨って何?

仮想通貨において最も有名なものは「Bitcoin(ビットコイン)」である。

一般人の仮想通貨の認識としては以下の様なイメージかと思う。

  • 仮想通貨 = ビットコイン
  • 他にもなんかいっぱいあるんだよね?
  • なんか凄いんだよね?
  • 凄い儲かった人とかいるんだよね?
  • 凄い価値が下がっているんだよね?
  • ブロックチェーンなんだよね?

この記事では深く「仮想通貨」に関する情報をまとめて理解していただける様に記載する。

仮想通貨の読み方

仮想通貨は広く日本で使われている言葉である。

海外では「Virtual Currency(仮想通貨)」とは言わない。「Crypto Currency(クリプトカレンシー)」である。

Bitcoinが世界で初めてのクリプトカレンシーだったのだが、もともとは「Crypto Currency Bitcoin」と呼ばれていた事から「クリプトカレンシー」と海外では普及している。

またSatocshi Nakamoto氏の論文によると、「Crypto(クリプト/暗号)」に関する記述はあるものの、「Virtual(バーチャル/仮想)」の記述は一切ないのである。

◆ビットコインの論文はこちら : bitcoin.org/bitcoin.pdf

仮想通貨という言葉が普及した背景

ではなぜ仮想通貨と呼ばれる様になったか?その経緯は不明であるが、2016年頃までは「クリプトカレンシー/暗号通貨」という呼び方が一般的であった。この頃はコアなユーザーが多く、現在の様に多くの人に知られている状況では無かったというのが前提である。

ところが最近になり、ビットコイン取引のCMが流れ出した。

こちらはDMMのCMである。CM中には「仮想通貨」という言葉を頻繁に使用してるのである。これでは「ビットコイン = 仮想通貨」という言葉を一般人に擦り付けられるには効果的である。

さらにはコインチェックのCMがこちらである。こちらでは「仮想通貨」というセリフは一切ないのだが、最後に出てくる文章の中には「仮想通貨」という言葉があるのである。

このように日本中に流れ出したCMにおいて使用されているのは「クリプトカレンシー」ではなく「仮想通貨」である。

「クリプトカレンシー」が正しいのか?「仮想通貨」が正しいのか?という次元では無く、「仮想通貨」勢の方が明らかに数的有利なのである。

それはテレビCMに放送されたことにより、「仮想通貨」と認識する多くの人が存在するからである。

仮想通貨 = ブロックチェーン

仮想通貨を語る上で最も重要なワード「ブロックチェーン」である。仮想通貨がなぜ注目されるか?がこの「ブロックチェーン」という技術に隠されている。

ブロックチェーンは「ブロックが繋がったチェーン」である。ブロックとは取引データであるトランザクションの集合体である。それは以前のブロックに新しく生成したブロックを繋ぎわせていく。これがブロックチェーンである。

さらにはこのつなぎ合わせるには「承認(Confirmation)」が必要である。

ビットコイン以外のコイン

ビットコイン以外のコインは「Altcoin(アルトコイン)」という。

正直このアルトコインという言葉も2017年あたりから全く聞かなくなったワードである。アルトコインは現在でも海外で一般的に使用される言葉であるもだが、日本では「仮想通貨」で統一されている。

仮想通貨の歴史

2008年 最初にビットコイン論文が投稿

仮想通貨といえば「ビットコイン」。これは周知の事実である。

なぜならビットコインが世界で初めて誕生した仮想通貨であるからである。

これは「サトシナカモト」名義でビットコインに関する論文が提出されたのがきっかけである。

◆ビットコインの論文はこちら : bitcoin.org/bitcoin.pdf

この論文においては当然ブロックチェーンの構造・マイニング・半減期の必要について言及されて言える。

2009年 ビットコインが誕生

サトシナカモト氏の論文投稿から2009年にビットコインが誕生した。

この時点のビットコインの価格としては論文に基づき1BTCは0.07円であった。

2010年 ビットコインの初めての決済

2010年5月22日が「ビットコインピザデイ」である。これは初めてビットコインによる決済が成立した日である。

2010年5月17日、アメリカに住むラズロ・ハニエツ氏はビットコインのフォーラムを通じてピザの購入したいと投稿した。

それに応じたイギリスに住む人が2枚で$25のピザを代理で注文し、2010年5月22日にラズロ宅へピザが送られたのである。

この報酬として送られたのが1BTCであった。

その後半年がたち、2010年11月に時価総額が1万ドルが突破したのである。これは日本円にしておよそ100万円である。

2011年 3つのアルトコインが誕生

2011年にはビットコイン以外の仮想通貨が誕生した。それらの公開日は以下の日である。

  • Namecoin(ネームコイン):2011年4月18日
  • Devcoin(デヴコイン):2011年8月5日
  • Litecoin(ライトコイン):2011年10月7日

ライトコインは現在でも時価総額がトップ10入りしている代表的な仮想通貨である。

ライトコインの歴史は長く、仮想通貨の歴史としては初期の方から公開されていたのである。

2012年にさらに2つのアルトコインが公開

2012年になりさらにアルトコインが追加される。これらのコインはライトコインなどと比べると時価総額上位というわけでは無く、あまり有名でも無い。

Peercoin(ピアコイン):2012年8月12日

Terracoin(テッラコイン):2012年10月26日

2012年11月 半減期を迎える

2012年11月に半減期を迎えた。

半減期とはマイニング報酬が半分になるという仕組みである。

2012年11月以前までのマイニング報酬は50BTC、半減期を迎えたことで25BTCとなった。

ビットコインの半減期だが210,000ブロックが生成されるたびに迎える。ビットコインは10分ごとに1ブロックが生成される仕組みになっている為、およそ4年ごとに半減期になる。

ビットコインの2度目の半減期は2016年7月にあり、3度目の半減期は2020年になる予定である。

2013年 約60のアルトコインが誕生

2013年になるとアルトコインの開発が進んだ。2013年末にはビットコインを含めて公開されたアルトコインは66つであった。

その中には現在でも時価総額上位にある「XRP(リップル)」もある。

リップルはビットコインの誕生以前である2004年からプロジェクトは計画されており、その当時はブロックチェーン技術を持たない送金方法を考案されていた。

ビットコインの誕生後にブロックチェーンの技術を考慮して改良し、現在のリップルの形になっている。

2014年 イーサリアムが誕生

現在時価総額2位であるイーサリアムだが、2014年9月に1ETHあたり0.0005BTCでICO(プレセール)が行われた。

当時のビットコインの購入レートだと1ETHが約25円ほどである。

その後2015年8月に公開された。2017年末には10万円以上になったので、4,000倍以上に価値が上がったことになる。

2014年2月 Mt.Goxが閉鎖

その当時、世界最大レベルの取引量を持っていた取引所「マウントゴックス」が閉鎖した。

これは有名な話ではあるが、ハッカーに取引所内のビットコインが盗難にあったとして取引所を閉鎖したのである。

2015年以降

2015年以降の仮想通貨の歴史は活発化し、様々なニュースが流れた。

仮想通貨の将来

未だ普及していないブロックチェーン

現時点ではブロックチェーンは全く普及していない。現在のレベルでいうとビッグカメラでビットコイン決済が導入された程度である。

日本国内でビットコイン決済ができるお店もほとんど無いのは多くの人が感じていることかと思う。

2017年にはビットコインを含めてアルトコインの価格が急上場した。それには早すぎたと筆者は感じている。ブロックチェーンの普及の実態と価格が伴わなかったのである。

現在2018年ではビットコインなどの価格が大幅に減少している。これは当然の姿とも言える。なぜならブロックチェーンはまだ全く普及していないのである。

ブロックチェーン普及後に価格が伴う

現在は全くと言っていいほどブロックチェーンは普及していない。またビットコインの決済もほとんど利用されていないのが現状である。

だがニュースで多くの人が大手企業がブロックチェーンを開発しているなどのニュースを見たことがあるかと思う。

仮にもアマゾンなど世界中の誰もが知っているショップでビットコイン決済が導入されるだけで一気に変わると推測している。というのももしアマゾンなどで導入されれば、それをモデルとして他のeコマースでも導入するからである。

これはあくまでショッピングサイトだけを例にしたが、他にも携帯電話などの標準機能だったりと大手企業で導入され実用化されるという点が今後の焦点になるのかと思う。

仮想通貨は儲かるか?

ブロックチェーンの素晴らしさを理解すべき

多くの人が勘違いしている「仮想通貨は儲かる」「仮想通貨は儲からない」という意見。

そもそもが違う。それ以前に「ブロックチェーンの技術がすごいか?」という点が非常に重要である。もしブロックチェーンの市場が今後拡大していくと予測しているのであればそれは投資する意味を持つ。

儲かるかの様な錯覚

「仮想通貨に投資して○○%上がった」などという謳い文句を度々見かける。それは事実の様で事実では無いのである。

例えば「BTC」や「ETH」の様な時価総額がトップにあるコインは取引量が多く、価値が上昇した際には売却することができる。

例えば時価総額1852位の「Starcoin」は7日間で165%の増加である。ところが実際には165%の利益では無い、さらには売って利益を得ることすらできないのである。

具体的に説明すると、多くの方がおそらくアプリなどで価格を見るかと思う。

それらの価格情報は「一番安く買える価格」「一番高く売れる価格」のいずれかをAPIにて価格を自動で取得している場合がほとんどかと思う。

実はそこに落とし穴がある。

それらの価格の取引量は非常に少ないのである。100円で投資をするならまだしも、多くの人は数万円以上の取引を行うだろうと思う。その場合にはアプリで表示されている様なベストな価格で取引が実際にはできないのである。

この様に取引が全く知らないど素人がど素人に「仮想通貨の○○○○が○○○%あがった」などと自慢し、まるで仮想通貨はも埋まる様な錯覚を生み出していることもある。

逆も同じである。「仮想通貨の○○○○が○○○%下がった」と言っても、それ自体に取引高が無いのであればそれは意味が無いことである。逆に言えば「すぐに挽回できる」のである。

そこで重要になってくるのが「プロジェクト自体」である。プロジェクト自体が素晴らしいのであれば取引量が少なく、見かけ上価値が下がったかの様に見えていたとしても一気に価格の上昇を狙える可能性が十分にある。

危険な仮想通貨

日本をターゲットにした資金調達は危険

今だに日本をターゲットにした資金調達が行われている。それは本物の外国人がICOを行うというのでは無い。

日本人が日本に住みながら、海外法人で日本人をターゲットにしながらICOを行うというものである。

明らかに法律のグレーな部分を狙った行為である。これが違法かどうかは「金融庁」や「裁判」などの関係者、つまり「お役所さん」が決定することであるので、筆者が「これは違法」かどうかはわからない。

ただしこんな法律的にグレーな事を行う業者に投資を行いたいだろうか?「法律的に違法では無い」では全く通じない、「法律的に合法である」状態でなければいけないのである。

過去にもお役所から多くの企業が「警告の通達」を受けてきたのは事実である。それにもかかわらず同様な事を繰り返す悪質な業者が存在する。

現在お役所の対応は非常に厳しいのが現状である。日本でICOを行う場合には、内閣総理大臣の許可が必要であると金融庁の説明ではされている。

実際に国内の取引所のZaifはICOプラットフォームの構築を目指してプロジェクトを行なっているが、一切進捗している様子は無い。さらには国内での活動は難しいために、海外へ拠点を移動させたほどである。

そんな状況の中で登録ができるのか不明である。

ICO(Initial Coin Offering)について ~利用者及び事業者に対する注意喚起~

ICOの仕組みによっては、資金決済法や金融商品取引法等の規制対象となります (注)。ICO事業に関係する事業者においては、自らのサービスが資金決済法や金 融商品取引法等の規制対象となる場合には、登録など、関係法令において求められる 義務を適切に履行する必要があります。登録なしにこうした事業を行った場合には刑 事罰の対象となります。

(注)ICO において発行される一定のトークンは資金決済法上の仮想通貨に該当し、その交換 等を業として行う事業者は内閣総理大臣(各財務局)への登録が必要になります。

また、ICO が投資としての性格を持つ場合、仮想通貨による購入であっても、実質的に法 定通貨での購入と同視されるスキームについては、金融商品取引法の規制対象となると考え られます。

金融庁のページより引用

セミナーは違法と疑わしい

セミナーによる積極的な仮想通貨の販売の勧誘は金融庁から2017年当初から注意がされていた。当初は一時的に仮想通貨に関連する企業が「セミナー」を行うのを自粛する姿勢を見せいたが、現在では全く関係なく好き放題されている状態である。

これが大規模にもなると、やはり金融庁から目を付けられのだが小規模だからバレないという風でやってしまう連中がいる。

国内のICOは違法と疑わしい

日本国内のICOは金融庁から違法だとされているケースが多々ある。これは日本国外に法人がある場合でも同様である。

国外の法人だからOKというものでは無いのである。これは明らかなグレーゾーンを狙っている。この様なグレーゾーンのビジネスを展開するような仮想通貨への投資は危険に感じる。

なぜなら、日本の金融庁から警告を受けた場合にはすのプロジェクトには悪い印象が生まれ、最悪の場合にはストップしてしまうからである。

ICO後に上場する

よく聞く謳い文句「ICO後に上場することが確定している」というもの。これがすごいと思っている人がいるのだろうか?不思議に思う。

今時、上場するのは当然のことである。むしろ上場してほしく無いほどである。

上場することは素晴らしいことであるが、やり方が問題であると考えられる。多くの人がなぜICOに投資するか?それは儲かりたいからである。だがICO直後に上場するということはそれに反しているのである。

なぜICO後に上場するとよく無いかについて説明すると、そもそも買う人がいないのに上場する事が問題と考えられる。

  • 最近まで普通に買えた仮想通貨を上場して誰が買う?
  • まだプロジェクトが形になっておらず、使い道が無いトークンを誰が買う?

意味の無いテクニカルが蔓延

意味が無いというと大げさであるが、テクニカル解析を間違えている人が多いのが現状である。

テクニカル解析とはチャートの情報に基づく指標を使い、分析する事をいう。

例えば良く聞く、「移動平均線が超えたから○○」「雲を抜けたら○○」というものである。これ自体が果たして正しいものだろうか?と多くの人が疑問を持たずにあたかも正しいかの様に解説しているのである。

そもそも「移動平均線が超えたから買い」という人がいるが、これは「価格が上がったから移動平均線を超えた」のである。つまり価格の情報から移動平均線が形成しているにも関わらず、移動平均線が全て正しいと錯覚している状況が生まれている。さらには移動平均線の方が価格よりも遅く反応しているのである。

さらに言うと、正しい状況としては「価格が上がる→さらに価格が上がる」という状況が度々。これは全てがこのメカニズムでは無いのだが、何かしら好材料で価格が上がる→さらにそれに期待感を持ったトレーダーが買う→さらに上がるいうものである

この様な状況の中で「移動平均線を超えたから買い。ほら上がったでしょ」と勘違いが生まれてくるのである。

仮想通貨の代表例

Bitcoin (ビットコイン/BTC)

世界で最も有名なクリプトカレンシー「Bitcoin(ビットコイン) 」である。

コインの価値を示す指標の一つである時価総額はもちろん現在1位である。今現在ETFの審査待ちであるが、もしETFの審査を通過するのであれば今後ビットコインがはるかに価値があるものになることが予想される。

ビットコインはその性質上、「安く早く送金できる」とされているが、実はビットコインよりも送金の利便性が良いものは他にも存在する。ただビットコインの高い知名度、分散型である事からその他の良いコインがあったとしても広く普及すると思われる。

ただ直近ではビットコインが時価総額が1位ではあるが、数年後は他の利便性があるコインがビットコインの時価総額を超えることも有り得ると考えられる。

Bitcoin cash(ビットコインキャッシュ /BCH)

ビットコインキャッシュ からハードフォークにより誕生したクリプトカレンシーである。

ビットコインからハードフォークにより誕生したコインは他にもあるのだが、ビットコイン誕生直後の状態に近い状態である。

現在のビットコインはトランザクションが混み合っており、手数料も高く、送金が遅いことが問題視されている。2011年以前はそのような問題が発生していなかったのだが、ビットコインキャッシュ はその状態に近い。

ロジャーバーなどのビットコインを普及してきた著名人の多くがビットコインキャッシュ を推しており、今後ビットコインに変わりビットコインキャッシュがクリプトカレンシーの頂点になるとも言われている。

Litecoin(ライトコイン/LTC)

ビットコインが「金」ならライトコインは「銀」をコンセプトにしたコインである。

ライトコインは現在1,000以上あるコインの中でも初期の方に誕生したコインである。2011年末にはビットコインを含めて4つしか無かったコインの中の一つである。

ライトコインはビットコインのブロック生成速度が4倍であり、ビットコインの抱えている送金手数料の高騰や送金速度の悪化を改良したコインとしている。

同様の取り組みとしてはビットコインキャッシュがそうである。お互いライバル的な存在である。

Ripple(リップル/XRP)

リップルはビットコイン誕生以前からプロジェクトとして存在する為、現在あるクリプトカレンシーの中では最も歴史のあるものの一つである。

プロジェクト開始当初から「早くて安い送金」のサービス提供できるように開発が進められており、2017年には価格が大きく上昇した。

リップルは歴史が長いこともあり、開発が進んでいる暗号通貨企業の一つである。その為、サポートするパートナー企業も大手IT企業が多いことから期待している日本人ユーザーも多くいることかと思う。

Ethereum(イーサリアム/ETH)

時価総額2位にあるEthereum(イーサリアム)だが、歴史はそこまで長くは無い。

イーサリアムの成功したポイントとしては「スマートコントラクト」にある。ビットコインのブロックチェーンには汎用性が無いのだが、イーサリアムには汎用性があり、この仕組みは多くの仮想通貨のベースとなるプラットフォームなのである。

イーサリアムもほかの仮想通貨と同様に大きく価値を伸ばすことに成功している。仮にICO時点で購入していたユーザーがいれば相当ラッキーである。

EOS(イオス/EOS)

EOS(イオス)は現在時価総額が5位の仮想通貨である。

トランザクションスピードが早くてさらには手数料が無料なのである。イオスは分散型プラットフォームを構築できるアプリケーションであり、今後多くの仮想通貨でEOSベースとなるものが誕生してくるだろうと思われる。

ADAcoin(エイダコイン/ADA)

カルダノ社による仮想通貨が「ADAcoin(エイダコイン)」である。

以前は詐欺と疑わしい扱いをされていたのだが、現在では悪評は消えている。

カルダノはオンラインカジノのプラットフォームを構築する事を目的としてエイダコインの開発を行なっている。現在のオンラインカジノのマーケットではやりたい放題な状況になっており、運営側によるゲームの不正が問題視されている。

特にオンラインカジノの性質上、その不正を見抜くことは不可能である。カルダノのカジノプラットフォームではこれらの問題を解決した「一切の不正が無いカジノプラットフォーム」を開発を進めている。

Stellar(ステラ/XLM)

あのマウントゴックスのジェド・マケーレブ氏等が創始者である。マウントゴックスの一見からステラの事業は売却され、現在は無関係である。

ステラは「リップル」をベースとして開発された仮想通貨であり、基本的な仕組みとしては類似している。これは信用貨幣へと即座に換金され転送する事ができるのである。しかもそれが手数料が安くて早いのである。

大きな違いとすれば「リップルは中央主権」「ステラは分散型」である点である。どちらが良いというものでは無いが、分散型が将来的には人気が出てくる可能性があると見込んでいる。

Tether(テザー/USDT)

Tether社が発行する仮想通貨「USDT」である。

これは仮想通貨でありながらも、信用貨幣の性質も持っているのである。また基本的な価値としては「$1」は「1USDT」である。

これはTether社が「$1」を「1USDT」として発行し、逆に「1USDT」を「$1」に換金する際にはBurnしている事でその価値を保っている。昨今ではビットコインなどの暴落時の逃げ通貨として使用されている為、その時価総額が上がってきている。

ところが、Tether社が不正に「USDT」を発行しているという疑惑が以前から向けられているのである。これに対してTether社は不正がない事を証明する必要があるが、未だそれは回避されたままなのである。

もし今後Tether社の不正が明るみに出るのであれば、仮想通貨全体が大暴落する可能性が十分にある。

Monero (モネロ/XMR)

モネロはBytecoinをベースとして開発された仮想通貨である。

その最も特徴的であるのが「匿名性」である。ビットコインは多くの情報を公開する事で誰でも監視が出来、それにより安全であるいうものである。一方でモネロは情報を制限する事で安全性を高めるというものである。またビットコインのモネロのいずれも非中央主権である。

モネロは匿名性を持っている事を利用して裏社会で活用されている事が懸念されている。これはモネロ自体は悪く無いのだが、使い様によっては不正にも利用されてしまうのである。